私が良く使うネットショップはアマゾンだ。頻度は劣るがランズエンドでも時々衣服を買う。男物のカジュアルウエアについては近くに手頃な路面店がないので、ランズエンドで買い物をすることが多い。どうして男物の手頃な店がないのかは疑問で、団塊の世代が退職するこれからの時代は潜在的な市場だ、と思うのだが。
さて日本でネットショップがどれほど店舗販売に影響を与えているかは知らないが、米国で相当大きな影響を与えているという記事がFTに出ていた。
記事によるとネットショップは小売り売上の約１割を占め、昨年末のショッピングシーズンでは小売業全体の売上の伸びは３％にとどまったが、ネットショップの売上は１４％伸びた。
ネットショップの力に負けて既に家電量販店のサーキットシティや書店のボーダーズが倒産に追い込まれているが、影響はショッピングモールにまで及んできた。FTによると郊外型のショッピングモールの１５％はこれからの５年間で閉鎖に追い込まれると予想される。
モールのアンカーテナントであるシェアーズやJCペニーの売上も落ちているし、書籍大手のBarnes & Nobelは向こう１０年で店舗の1/3を占めるだろうと先週発表した。
ネット取引の拡大は確実に消費者の行動を変える。
私の近くでは今年の春イオンモールがオープンするので、週末にはアルバイト募集の大きなチラシ広告が入っていた。日本の消費者が何年か遅れて米国の消費者行動をフォローしているとすれば、近所のショッピングセンターにも閉鎖に追い込まれるところが出てくるだろう。それは規模が小さく面白みに欠ける古いショッピングセンターだろうかか？
とすれば一見逆風に見える中でモールを開くイオンの戦略にも一理あるのだろうか？
