金融そして時々山

山好き金融マン(OB)のブログ
最近アマゾンKindleから「インフレ時代の人生設計術」という本を出版しました。

タイ・アユタヤへの日帰り旅行(1)

2007年03月13日 | 旅行記

バンコク2日目(3月11日)は、アユタヤへ日帰りツアーに参加する。昨日ホテル(インペリアル・クイーンズ・パーク)のツアーデスクで申し込んだもので、行きはバス帰りはチャオプラヤ川の昼食付クルーズ、1700バーツ(約6,400円)である。なお英語ガイドなので日本人参加者はいなかった。アユタヤツアーには日本人ガイドのツアーもあるが、日本で申し込んでおくべきだろう。

因みにホテルで円をバーツに換えると、2万円で5,300バーツとなった。1バーツ3.77円でありかなり高い。できるだけバーツの現金を手持ちしない方が良いので、追加でバーツの現金が必要な時はATMを使ってシティバンクの円預金口座から小額のバーツに交換した。シティバンクのキャッシュカードは円預金(無論ドルでも良い)口座を持っているとほぼ世界中の国で街角にあるATMで小額の現地通貨を引き出せるので誠に便利だ。海外旅行にチョクチョク行かれる方には便利だ。

さて朝6時30分にホテルのロビーに集合してから更にマリオット等二つのホテルを回り、7時半頃漸くバンコクを後にしてアユタヤに向かった。バンコク市内の道路は混んでいるが、郊外に向かう高速道路は空いている。最初の訪問地はバンパイン(Bang Pa In)タイ王室のかっての夏の離宮だ。かってのと書いたが今は殆ど王様の宮殿として使われておらず、国家の行事に使われることがあるということだ。いわば京都御所のようなものだろう。ここはバンコクから約60km離れている。

Banpain1

上の写真は人口池の上に浮かぶタイ建築のパビリオンだ。バンパインは17世紀にバンコクの前の首都として建設されたが、その後使われなくなり19世紀になってラマⅣ世が再建した。

広い敷地を巡る石畳の両脇には街路樹が植えられてその周りを小鳥が飛び回っている。写真の樹はガイドさんに聞くとマンゴーということ。何時色付くのだろうか?

Mango

Banpain2

植木を象の姿に刈り込んだものがあちらこちらにあった。なかなかかわいい。ところでアユタヤツアーではクルーズの代わりに象に乗るプランもあったが、象の背中は格別暑そうなので今回は止めにした。(なお他の会社のツアーではクルーズ+象というのもある様だ)

建物の中には純ヨーロッパ風の建築もある。

Banpain3

なお一番有名な建物は1889年に中国商工会議所がラマⅤ世に贈呈した中国建築の宮殿だろう。こちらは靴を脱いで入り内部は撮影禁止であった。それでつい外観の写真も撮り忘れてしまった様だ。なにしろアユタヤはバンコクよりも暑く37,8度はありそうだ。暑すぎると集中力が欠ける。

さてそれから世界遺産のアユタヤの寺院廃墟に向かったがそれは次のブログで。

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日経さん、「風説の流布」は大丈夫ですか?

2007年03月13日 | 金融

今日(3月13日)日経新聞を含む新聞各紙は「昨日東京証券取引所は日興コーディアルの株式上場を維持すると発表した」と報じている。日経はこの記事の横で「同紙が2月28日に東証が日興株を上場廃止で最終調整に入った」と報じたことについて日経報道と東証の決定が違った経緯を説明している。

おい、ちょっと待て!と言いたいのは報道と東証の決定の違いというところである。これを読むと何か日経の報道と東証の決定が同列のものに見えるがこれはとんでもない誤りだろう。日経が如何なる経緯でこのような記事を書いたかは知る由もないが、これは単なる誤報道である

もしこの様な論理が通るのであればゴルフでOBを打った時「私の打球とコースの方向の違いについて」という弁解を延々と聞かされることになる。新聞は事実を報道する機関で、事実が報道に合わせる必要はない。

日経新聞は色々と説明をしているが要は憶測で記事を書いたということである。

ところでこの様な行為は法律上どういう違法行為に該当するのだろうか?まず気になるものは証券取引法158条の風説の流布である。ただしこの条例は相場の変動を目的とすることが要件なのでいきなり日経が証券取引法違反を問われることは少ないだろう。

とはいえ風説の流布等をウオッチするべき報道機関が危ない報道をしていては話にならないだろう。

刑法233条は風説を流布して他人の信用を毀損したものに信用毀損罪という罪を用意している。ただ新聞の誤報道をこの罪で問うのは難しいだろう。しかし日経新聞のこの様な報道姿勢はあるある大辞典並いや影響の大きさからいうとそれ以上の問題ではないだろうか?

私は日興コーディアルの上場廃止を主張することやその可能性が高いことを示唆することが問題だといっている訳ではない。しかし日本を代表する専門経済紙が事実出ないことを断定的に報道することは極めて重大な問題だと考えている。一般の読者はこれで日興コーディアルの株の廃止は決まりかと確信して株の売却等の特定の投資行動に出る可能性が高いからだ。

一つの提案は日経新聞の記事を読んで投資等の経済活動をして損失した人が民事上の損害賠償請求を行うという手はある。

以前私は日本のマスコミは「真実は事実は報道しているが真実は報道していない」と書いたことがあるが、これからは事実の報道も怪しいと書き直さざるを得なくなった。

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