今週月曜日の朝、出社前に自宅のパソコンから久しぶりにアマゾンに本を２冊出品したところ、その日の内に２冊とも売れたのでビックリした。出品した本は「経済は感情で動く」という行動ファイナンスの本と「市場の変相」という金融危機関連の本だ。
この手の旬の本は出品時期が早くて最安値をつけると売れ易いことは経験から知っていたが、２冊の本が一日で売れたのは始めてである。ちょっと珍しいことなので記録した次第である。
今年は雨が多い。７月以降は山に行っても大体雨模様で眺望を楽しむ機会は少ない。雨の多い日本だが、日本が世界最大の「事実上の水輸入国」と聞くと複雑な気持ちになる。
ファイナンシャル・タイムズはロンドン・ベースのシンクタンク・Chatham Houseのレポートの概要を報じている。それによると輸入する「食糧に含まれる水」により日本は世界最大の水の輸入国ということだ。
昨年史上最高値となった食糧価格は今年は少し落ち着いているが、長期的には確実に上昇する傾向にある。その理由は世界の人口増加と食生活の変化だ。世界の人口は２０５０年には９０億人に達すると予想されるが、この人口増加に対応するには食糧を７割増産する必要がある。
前述のChatham Houseは、世界の政府が気候変動と水資源の不足に適切に対応しないと食糧危機に直面すると警告を発する。たまたまかもしれないが、最近英国政府は最近食糧確保政策に関する概要を発表した。これは概括的なもので具体的な内容は年内に発表される予定だ。英国は日本よりはるかに食糧自給率が高い（約６１％）が、「食の確保」について真剣に考え始めている。この前新聞を見ると日本では食糧自給率が１％上昇して４１％になったという記事が出ていたが「食の確保」という点ではお寒い限りといわざるを得ない。
英国政府が発表した概要の中には「遺伝子組換え食品利用の再考」とか「スーパーマーケットでのおまけ（buy one get one free:一つ買ったらタダでもう一つ貰える）廃止の推奨」といった対策が断片的に見えるが明確な対策は年末の「将来の食糧戦略」待ちだ。
日本ではどのようにして食糧自給率を高めるべきだろうか？まずスタート点として食糧自給率のターゲット（現在は５０％？）を国民がはっきりと認識し、政策と行動規範に織り込んでいくことだろう。
農業政策のことは別の機会に論じるとして、消費者や流通業者が考えるべきことは「流通過程や購入後の食糧の廃棄率を低下させる」ということだ。季節季節の地産食品を優先して消費するということも大事だろう。
過度に鮮度を競い合う「消費期限」や「賞味期限」なども再検討するべきではないだろうか？
天水（雨水）をトイレの洗浄などに使うことで、水資源をもっと灌漑に使い農業生産を増やすという複合的なプランも必要だろう。
