８月最後の土曜日（２９日）ちょっと用事があって表参道に行った。帰り表参道から原宿駅まで歩いてくると祭りの気配したので歩道橋に上がってみた。すると明治神宮の前に舞台が設けられ踊りを踊っている人がいる。ちょっと立ち寄ってみた。
太鼓の響きに合わせてみんな元気に踊りまくる。
不況を吹き飛ばせ！って感じで皆さん元気に溢れている。
旗の躍動感を出すためあえてシャッター速度を落としてみた（意図したピンボケです）。
踊りの熱気に包まれていたい気持ちはあったけれど、雨雲接近の警告があったので帰宅することにした。暑いので夏の週末は都心に出向くことがなかったけれど、街に来ると色々なイベントがあることを発見。
個人的なことから書き出して恐縮だが、今、僕は安く買うことが出来るなら折りたたみ式のマウンテンバイクを買おうと思っている。何に使うのかというと「マウンテンバイクと車・電車を組み合わせた新しい登山スタイル」を模索するためだ。環境に優しくかつ機動性の高い登山スタイルというと格好が良いが、実のところ車道や林道をテクテク歩くのを止める方法はないか？と検討中なのだ。例えば登山口と下山口が違いかつ自転車で行き来できる位の距離なら、あらかじめ下山口に車で自転車をデポしておいて、車までマウンテンバイクで戻るというのは良いアイディアではないか？もっともマウンテンバイクを安く買おうと思って、時々メールで案内が来る「楽天」に腰の引けた入札をしているからまだバイクは手にしていないのだけれど。
余談が長くなったが、折りたたみ式といえば自転車ではなく、折りたたみ式のスクーターを使った運転代行がアメリカで流行りつつあるという記事をニューヨーク・タイムズで読んだ。このビジネス・モデルは飲酒して運転できなくなった人から依頼があると、代行運転手は折りたたみ式スクーターで駆けつけ、スクーターを顧客の車のトランクに入れて顧客の車で顧客を送る。顧客を送った後代行運転手はスクーターで帰るというものだ。
日本の代行運転は２台の車で行うと聞いているが、代行運転のアメリカ版は折りたたみスクーターでやるということだ。このビジネスモデルは９０年代にイギリスで始まり、今世紀に入ってアメリカで広がり始めたということだ。でもどうして日本ではスクーター型代行が流行らない（私の知識不足かもしれないが・・・）のだろうか？
恐らく大きな問題は折りたたみ式スクーターの継続走行距離の問題だろう。折りたたみ式スクーターは電動式だと思う（ガソリンだと漏れる）が、今売られている電動式の走行距離は２０ｋｍ程度だ。これだと郊外まで代行運転を行うとスクーターで戻って来れなくなる。
このあたりイギリスやアメリカではどのように解決しているのか興味があるところだが、私自身運転代行業をするつもりはないので、この話はこの辺りでおしまい。
ただ折りたたみ式電動スクーターの性能が向上すると、面白いビジネスモデルになるのでないかと思った次第である。
昨日会社の帰りにスポーツ・クラブで汗をかいた後スポーツマッサージを受けた。肩が凝ることがあるので時々マッサージを受けるが、このところフル予約で暫くご無沙汰していた。マッサージを受けながら、マッサージを受けるのはどの年代の人が多いのか聞いてみると、３０代４０代から６０代まで幅広く分布しているとのこと。
私の肩凝りの原因についてマッサージ師の人は二つの推測をした。一つは「山に登る時ザックを背負うので、バランスを取るため背中が丸まり肩が前にでる。そうすると前に傾く頭を首と肩で支えるので筋肉に負担がかかり肩が凝る」というもの。
もう一つは「パソコンを操作することが多いが、この時前かがみになるとともに、両肩が前に出て肩の筋肉が引っ張られた状態が続いている」というもの。
後者についてキーボードを操作する時意識して両肩を引く（肩甲骨を開く）イメージで操作してみようと考えている（今そのスタイルでキーを叩いていますが、中々良いですね）。
次にマッサージ師さんが教えてくれたことは、タオルをお茶筒のように丸めて、寝転がって背中の下に入れて両肩を床に付ける運動をすること。この時両腕を位置を色々変えると効果的だということだ。つまり肩甲骨を開く運動なのだ。
日常生活では前のめりになり肩が前にでることが多いので、意識して肩甲骨を開くようにすると肩凝り予防になりますよという話だった。
毎月寄稿している雑誌に今回は「少子化問題」を書いてみた。直接の動機は民主党がマニフェストに掲げる「年３１．２万円の子ども手当」が少子化対策と有効かどうかを論じたものだ。
小論文を書くに際して先進国の事情を概観した。先進国は大きく分けて３つのグループに分けることができる。第１は北欧・フランスなどのように「高福祉型で少子化に歯止めをかけているグループ」、第２は米国・英国のように「高福祉型ではないが、流動性の高い労働市場により女性が容易に職に就ける機会を提供することで少子化に歯止めをかけているグループ」そして第３は日本、イタリア、ドイツなどのように「少子化に歯止めがかかっていないグループ」である。なお日本の特殊出生率は３年連続でプラスに転じているが、特殊出生率というクセの強い統計データの性質を考慮すると日本は少子化に歯止めがかかっていないと判断している。
山田正弘氏の「少子社会日本」（岩波新書）を読んだ時、疑問を感じる一節にであった。「アメリカでは結婚が盛んであり、北欧やフランスでは、結婚に踏み切らないまでも、同棲という形で共同生活を送ることが一般的となる」
どこに疑問を感じたか？というと「今でも本当にアメリカで結婚が盛んなのか？」という点だ。そこでインターネットで米国の婚外児をサポートする団体の資料を読んでみた。そうすると全く違う事実が見えてきた。
「米国では毎年新生児の３分の１に相当する１２５万人の婚外児が誕生している。婚外児の４１％は同棲する両親から生まれている。かなりのカップルはずっと結婚しないか、子どもが誕生した数年後に結婚する」
同団体のホームページは更に婚外児は、米国で増えているだけでなく、欧州でも新生児の３分の１は婚外児だと紹介している。婚外児が多いのはスウェーデン５６％、フランス４８％、英国４２％だ。
このことから「少子化に歯止めがかかっている国では婚外児が多い」という事実が見える。ではどうしてこれらの国で結婚しないで子どもを生むカップルが増えているのだろうか？
これについて私は大きく３つの理由があると考えている。第１は「両親から若者の自立と女性の精神的・経済的自立が進んだ」という点だ。第２は「結婚と離婚に関する法的な壁」の問題だ。詳しくは後ほど説明する。第３は「結婚をカップルのスタート点ではなく、ゴールと考える結婚観が広がってきた」ということだ。
「結婚と離婚に関する法的な壁」について、東洋大学の棚沢直子教授はフランスの例で次のように説明している。「日本だったら、結婚も離婚もふたりの署名のある紙切れ１枚ですみます。フランスは大違い。・・・・市町村の庁舎に医師による健康診断書を提出し、庁舎に１０日間掲示する。・・・市町村長による公開の挙式を経て、はじめて婚姻手続きにはいります。離婚はもっとエネルギーが必要で、合意離婚でさえ裁判所に１回は行く必要がある」
また「婚姻のあとに得た財産は共同で負債も連帯責任」という点も日本と大いに違う。
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このように考察を進めてくると、「子ども手当て」は両親の経済的負担を軽減する一つの方法であるが、少子化対策の決め手となるものではないように思われる。では何が日本における少子化対策の決め手になるかというと「女性の経済的自立を高めるような労働政策や福祉政策」と「多様化する両親のあり方を許容する社会的寛容さと政策支援」ということになるだろう。
民主党の提案している「子ども手当て」は婚外子にも支給されるということだ。また民主党は財源捻出のため、配偶者控除を廃止する予定なので、民主党が政権を取ると婚外子が増えるとうがった見方をする人もいる。だが手当てや税制の変更で結婚しないカップルが増えるというのは本末転倒だ。北欧やフランスなどでまず「若者と女性の自立」が「同棲」や「婚外子」の増加につながったということを認識することが肝心だ。
自分達の暮らしに希望が持て、それを自分の子どもに伝えたいという気持ちになる両親が増える時はじめて少子化に歯止めがかかるのだろうと私は確信している。つまるところ若者に希望を持てるような社会を作ることが、少子化対策の本筋なのであるが、今の各党のマニフェストを読んでも、それが切実に伝わってこないことが残念である。
金融危機を予測したことで有名なニューヨーク大学のルービニ教授がファイナンシャル・タイムズに景気の二番底リスクに関する見解を寄稿していた。
教授は今次の３つの疑問があると述べる。「いつ世界的なリセッションは終わるのか？」「景気回復の絵姿はどんなものか？」「再び景気後退に陥るリスクはあるのか？」
「いつリセッションが終わるのか？」という点については、先進国の一部（オーストラリア・日本・ドイツ・フランス）や中国・インドなど大部分の発展途上国で景気回復は既にスタートし、今年後半に米国・英国・スペイン・イタリアなどで景気はボトム・アウトするだろう。
「景気回復の絵姿」はＵ字型。恐らく一旦払底した在庫の積み増し効果で数四半期急速な成長が起きた後、無気力な低成長が数年続くと教授は予測。
このような予測の根拠として「米国をはじめ先進国経済で失業率が高止まりすること」「金融システムの機能不全が中々回復しないこと」「経常赤字国では消費者は消費削減を強いられること」「低成長やデフレ圧力などで企業の利益率が低水準で推移すること」などが上げられている。
また二番底リスクの懸念は「金融超緩和策の出口戦略」にかかわる。つまりどこかで財政赤字に歯止めをかけるため、財政を引き締め増税を行う必要があるが、それは景気をリセッションとデフレーションに陥れるリスクがある。一方財政赤字を続けると国債金利が上昇し、スタグフレーションに陥るリスクがある。
最後にルービニ教授が指摘しているのは、石油・エネルギー・食糧価格が経済のファンダメンタルが許容する範囲を超えて上昇し、二番底を招くリスクだ。
私自身は景気回復はＵ字型で、各国政府と中央銀行は相当期間緩和策を続けるので、早過ぎる引き締め政策によるスタッグ・デフレーションのリスクは少ない、ただし経常赤字国で国債金利上昇リスクは高まる・・・・という程度に判断している。
いささか過熱気味の株式相場はルービニ教授の弱気論をどう解釈するだろうか？
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