先日楽天のオークションでクロスバイクをゲットした。モノは定価６万８千円の１８段変速機のクロスバイク（一部再生品を使っているとのこと）、クロスバイクが欲しくて欲しくて、という訳ではなかったけれど、「安く手に入るなら乗ってみるか？」というノリで１３，０００円で入札したところ、５人の枠に入りました。クロスバイクは今度の土曜日宅配便で届く予定。
オークションでゲットしてから慌てて、スポーツ用自転車のことを勉強し始めた次第。この休み中は「ゼロからのスポーツ自転車」や「自転車で痩せた人」などの本を読んで過ごしている。
スポーツ自転車の世界は登山に世界と違い結構「松竹梅」がある。つまり軽くて頑丈な自転車になるとドンドン高くなる。とてもその世界にのめり込む気はないけれど、秋や春の気持ちの良い休日に３，４０ｋｍ走ると気持ち良さそうだ。
新しいものは届くのを待つ時が一番ワクワクする。来週は多摩湖を一周しようか？なんて考えている時が一番楽しい。
９月２０日（日曜日）会社の連中２人と奥多摩の鷹ノ巣山（１，７３７ｍ)に登った。シルバーウイークと呼ばれるこの連休では山岳部の後輩Ｋ君と北アルプスの懐深い赤木沢にディープな山旅をする予定だったが、彼の都合が悪くなり、奥多摩で一日遊んだ次第だ。ルートは北東側の稲村岩尾根を登り、南東の石尾根を下るというものだ。
自宅を６時半過ぎに出て西武拝島線で拝島に行き、奥多摩行きに乗り換えた。奥多摩行きの電車は私より少し年配の山姿をしたおじさん・おばさんで一杯だ。皆さんの登山靴が新しいのが目を引いた。
新しき 山靴並ぶ 秋桜花 北の旅人
８時３５分発 東日原行きのバスは２台で発車したが２台とも満員だ。川乗橋で３分の２位の人が降りた。川苔山に向かうのだろう。
９時５分バス終点（東日原）から登山開始。最初は中日原まで１０分弱車道を歩き中日原のバス停（土日のバスは手前の東日原止まり）から日原川を渡り稲村岩尾根に向かう。
正面が稲村岩で登山道は岩の右（北側）から岩を巻き岩の西側に登っている。かなり急坂だが今日の相棒は元気（Ｓ君はマラソン・ランナーだし、Ｈ君は先週北岳・間ノ岳踏破と気合が入っている）なので、休憩は少なくして高度を稼いだ。１１時５０分鷹ノ巣山１，７３７ｍ頂上着。１１００ｍ程の高度を２時間４５分で登ったからまあまあのペースだ。この日は快晴で北からの冷たい風が吹いていたので実に気持ちが良い。
頂上からコンパクトカメラでパノラマ写真を撮る。このコンパクトカメラ（オリンパスμタフ・６０１０）は、赤木沢で水遊びをするために買った防水機能付カメラ（値段は３万円弱）だが、奥多摩に連れてきた。カメラの中で合成パノラマができるので山向きである。それにしてもコンパクト・カメラは安くて性能が良くなったと改めて感心する。
富士山の左手には丹沢山塊があり、手前には三頭山や雁ケ腹摺山などこれまで登ってきた多くの山が見える。滅多にないほど空気が澄んで遠くが見渡せた。
１２時１５分頂上を辞し、石尾根経由で奥多摩駅を目指す。
石尾根の山道は防火帯の切り開きがあり明るく気持ちが良い。山頂で昼飯を食べている時マウンテン・バイクを押しながら西側から鷹ノ巣山に登ってきた人がいた。帰りはこの石尾根を走り降りるということだ。ここを走り降りるのは気持ちよさそうだ。かなり降ったところでバイク組二人が笑みを浮かべながら、僕等を抜き去っていった。それにしても山を舞台にして、マウンテンバイクやトレイル・ランなど色々な楽しみ方が増えてきたものだ。
途中一本だけ紅葉した木があった。
僕等もボンボン飛ばしていく。コースタイムでは３時間半ほどかかるところを２時間４５分程で歩き３時過ぎに奥多摩駅に戻った。３時２６分のホリデー快速で座ることができ、中々快適な登山ができた初秋の一日だった。
１９日土曜日、スポーツクラブの帰り、公団住宅の垣根に曼珠沙華が咲いているのを見た。持っていたコンパクトカメラで１枚写真を撮った。
曼珠沙華 今日も５キロを 走るなり 北の旅人
最新のサライは「俳句入門」という特集を組んでいた。その中に曼珠沙華の句が一つあったことを思い出した。
曼珠沙華 どれも腹出し 秩父の子 金子 兜太
秩父の高麗、巾着田では曼珠沙華が見頃のようだ。http://www.kinchakuda.com/kaika-ma.htm
ただしもの凄い混みようだ。今年は垣根の下でひっそりと咲く花を愛でて終わりにしよう。
今週のエコノミスト誌はPoodle or Pekinese? （プードルかペキニーズか？）という題で鳩山新政権の外交問題を解説している。プードルかペキニーズかとは「米国向き」か「中国向き」かということの比喩だが、プードルの中にはある揶揄が秘められているようだ。まあ、これは最後に明らかにするとして記事のポイントを紹介しよう。
エコノミスト誌は来週のＧ２０で鳩山首相が外交デビューするが「政権交代が諸外国にとって何を意味するのかはミステリーのまま終わるのじゃないか？」と述べる。
今までのところ新政権は非常に矛盾したメッセージを発信している。エコノミスト誌が特に指摘しているのは「新政権は米国と『より対等な関係』を確立すると言いながら、国防予算を増加させる余地がほとんどない」という点だ。以下は明白な事実だが再認識のため改めて述べておこう。
第二次大戦後、米国は日本に１３４の米軍基地を起きその総面積は東京の１．５倍になる。当初米国は日本の非軍事化を進めたが、冷戦時代に入り再軍備を進めた。そしてブッシュ前政権の時に「テロへの参戦」を奨励した。米国の防衛力のお陰で日本の国防予算はＧＤＰの１％程度と非常に低い水準で済んでいる。米国の国防予算は４％だ。北朝鮮のミサイル・核攻撃リスクや中国の潜水艦隊増強などの軍事リスクを考えると「より対等な関係」を求めると、日本は独自で防衛力を増強する必要がある。ＧＤＰの１％というと「子ども手当」と同額の金額だ。「子ども手当」の財源も不明（少なくとも私には）の中、「対等な関係」に必要な国防予算をどう捻出するのだろうか？それとも鳩山内閣は防衛は米国に任せたまま、対等な関係を主張するのだろうか？
もし後者だとするとこれは全く世界に通用しない妄言である。
この辺りを見透かして次のアメリカン・ジャーナルで３人の専門家が民主党の対米主張は形だけだろうという解説を行うとエコノミスト誌は述べている。より詳しく専門家の主張を紹介すると「ブッシュ前政権の外交政策を批判していた民主党は『オバマ大統領はブッシュ前大統領とは違う』という口実の下でオバマ政権と歩調を合わせたいという強い意志表明を行うだろう。『より対等な関係』というのは象徴的なもので、実質的な修正やコストを伴うものではないだろう。」ということだ。
エコノミスト誌は「日本にとってアジア諸国との親交関係の確立は必ずしも米国との関係悪化を伴うものではない」と述べた後「歴史を見ると国を開いている時の日本は、覇権国家や覇権を目指す国家～近世の中国、ナチス・ドイツ、戦後の米国～を見つけ、サポートする傾向があった」と解説している。そして昨今の日本政府は冷戦後の外交政策の明確化に苦労してきたが、鳩山政権は新しい試みをする良いポジションにいるかもしれない」と述べている。
さてそこで最初に述べた「プードル」が秘める揶揄である。実はプードルには「媚びへつらう人」という意味がある。ペキニーズは中国の愛玩犬だから、エコノミスト誌がいうPoodle or Pekineseは「鳩山首相は米国に媚びへつらう人か中国の愛玩犬か？」というニュアンスを含んでいるかもしれない。深読み過ぎるかもしれないが、英国人は時として意地の悪いユーモアを使う。真偽はさておき「対等を主張するなら国防費をもっと使え！」という批判は内包している記事だと私は読んだ。
今日（１８日）の日経新聞朝刊「鳩山内閣は歴史的な使命を帯びている。始動する鳩山政権」に「『官主』政治から『民主』政治への転換をてこに、冷戦後の失われた時代から日本を浮揚させる使命である」という一文があった。無論この認識は正しい。
しかしスタートしたばかりの鳩山内閣の何人かの閣僚の言動を見ると『民主』政治の民は「民意」の「民」なのか「民主党」の民なのか疑わしくなる事例がある。例えば亀井郵政・金融担当相の「中小企業に対する３年間のモラトリアム」発言だ。亀井大臣の所属する国民新党は今回の選挙マニフェストで「中小企業に対する３年間のモラトリアム」を掲げている。だが民主党はそのようなことを掲げていない。民主党の中小企業支援策の主なものを抜粋すると「貸し渋り・貸しはがし対策を講じるとともに、使い勝手の良い『特別信用保証』を復活させる」「金融機関の対して地域への寄与度や中小企業に対する融資状況などの公開を義務付ける『地域金融円滑法』を制定する」というものだ。
地域金融円滑法の詳しい内容は分からないが、概ね米国で実施されている「地域再投資法」Community Reinvestment Act (CRA)の日本版だろうと理解している。私は民主党支持者ではないが、金融機関が地域で集めた資金（預金）を地域に還元することを促進する「地域再投資法」のような法律を日本で実効性の高いものにして行くことに賛成だ。
ここで注意しないといけないことは「地域再投資法」は金融機関の融資について「健全性」を求めていることだ。つまり金融機関に明らかに損失となるような融資を求めている訳ではないのだ。
本題に戻ると今回の選挙で民主党に投票した人は「３年間のモラトリアム」を支持したのだろうか？私は大部分の人はこのようなことを想起だにしなかったのではないか？と考えている。
マスコミでは一部の識者が「マニフェストはマニフェストとして政権を取った後は現実的に対応すればよい」といったことを物知り顔で書いているがこれは大変な暴論である。国民は決して民主党政権にフリーハンドを渡した訳ではないだろう。
マニフェストに書かれていないことを行う場合は改めて『民意』を問うのが民主主義というものだ。現在のところ「党議拘束」が厳しい日本の政治の仕組みの中で、選挙民の意見を選出した議員を通じて国会に反映することは難しい。このことに関して私は基本的には「党議拘束」を緩やかにして民意がダイレクトに国会に反映する仕組みを導入するべきだと考えている（無論「大統領制」の下党議拘束のない米国と議員内閣制の日本で枠組みが異なるので米国型は難しい。ただし英国などに参考例はありそうだ。）
当面の課題としては「マニフェストに書いていないことやマニフェストと異なることを行う場合は世論調査などで民意を尊重する」というのが妥当な政策運営だろう。
いずれにせよ連立政権の少数党の意見が「民意」のように扱われるようでは「官主」政治の「官」が「民」ではなく「党」に変わっただけではないだろうか？このようなことを繰り返すと国民は実務に疎い「政党」に振り回されるよりまだ「官僚」の方がまし・・・ということにならないだろうかと私は懸念している。
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