時間があれば「宗教クイズ」でも・・・

久しぶりに調査会社ピューリサーチのＨＰを見た。日経新聞に同社の調査でアフガンからの早期撤退を支持する人が５６％とあったので関連情報などを覗いてみた。

そのついでに面白そうなクイズがあったので、トライしてみた。クイズは「世界の大宗教に関する知識テスト」http://features.pewforum.org/quiz/us-religious-knowledge/index.phpというもので設問は15問。10分程でできるので時間があればトライされてはどうだろうか？

私は8割正解（まぐれ当たりもあった）で、回答者の中のトップ1割に入ることができた。

正解率１１％と一番正解率が低かったのが「第一次大覚醒の時、一番関与した説教者は次の内誰か？」という問題で、Jonathan Edwards 、Charles Finney、Billy Graham の3人から一人を選ぶもの。そもそも第一次大覚醒というのが分からない。後で調べると1730－1740年のアメリカで起きた宗教再生運動で、正解はジョナサン・エドワーズだった。

これなどアメリカの宗教史に詳しくないと無理な話。でも簡単な問題も多い。

一番正解率が高かったのは「最高裁の判例によれば、公立学校の教師は生徒を祈りに導くことがで許可されているか？」というもので答は「Ｎｏ」。正解率は８９％。

これなど日本では間違う人はほとんどいないと思うのだが・・・

まぎらわしい設問は「最高裁の判例によれば、文学の一例としてバイブルを拾い読みをすることが許可されているか？」というもので答は「Yes」。正解率は２３％。

この問題、日本で出題すると正解率はどれ位だろうか？

中国の地方自治体債務はＧＤＰの２７％

ＦＴによると中国の地方自治体の債務が総額10兆7千億元になることが明らかになった。これは国の監査で明らかになったもの。この債務総額はＧＤＰの約２７％である。これは以前国が宣言していたＧＤＰの2割以下という数字よりは大きいが、制御可能な金額である。

リーマンショック後、中国政府は強力な景気刺激策を取り、2009年に地方政府の債務額は６２％増えた。しかし昨年中央政府はグリップを強め、借入の増加率は１９％に低下した。

中国の公的債務額については見解が分かれている。国自体の債務額はＧＤＰの17.5％と推定され（CIA Factbookによる）、これに地方自治体の債務とその他の債務（バッドバンク向けローンなど）を加えた明示的な公的債務はＧＤＰの７０％程度とアナリスト達は推計している。

だが国営企業の債務等を加えると中国の公的債務はもっと大きくなる。米国のノースウエスタン大学の政治経済学者Victor Shih氏は、偶発債務を加えた広い見方をすると中国の公的債務はＧＤＰの150％程度になると述べている。

ＦＴはＳｈｉｈ氏のコメントの後、米国の公的債務はＧＤＰの９３％で日本のそれは２２５％だと述べている。日本は国の債務が919兆円で地方自治体の債務が200兆円だ。借金大国の日本から中国を批判する訳にはいかないが、国営企業や地方政府が支援する企業への明文化されていない保証債務等を加えると中国も結構公的債務が多いということは頭に入れておいて良いだろう。